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REDSニュース｜Jリーグ・プロ野球ともにキャンプ実施に前向き。自治体の理解と協力が大前提｜レッズプレス!!

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Jリーグ・プロ野球ともにキャンプ実施に前向き。自治体の理解と協力が大前提

（佐藤亮太）

昨年3月、一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）が新型コロナウイルスの感染拡大から観客を守り、選手・監督・コーチらを守り、さらに社会全体を守るために設置された新型コロナウイルス対策連絡会議。今回で23回目となったきょう1月12日の連絡会議後、メディア向けにオンラインでの合同記者会見が行われた。

会見にはNPB・斉藤惇会長（日本プロフェッショナル野球組織コミュッショナー）、Jリーグ・村井満チェアマンそして専門家チーム3人が出席。約1時間、質疑応答が行われた。

議題の中心はシーズン前のキャンプ・合宿実施について。

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、1都3県で緊急事態宣言が発出中だ。さらに各道府県で緊急事態宣言の要請が予想されるなか、連絡会議ではプロ野球、Jリーグともにシーズンにむけ、キャンプを行えるかどうか、議題にあがった。

Jリーグ各クラブ、プロ野球各チームのキャンプ地の多くは沖縄県や宮崎県に集中している。両県ともに感染者数が増加傾向にある一方、地元にとっては基幹産業のひとつであり、1月、2月は書き入れ時。経済か感染防止か。この板挟みにある。またキャンプの延期により日程の再調整が迫られる事態も起こりうる。

キャンプを実施するか否か。

NPB斉藤会長は「（プロ野球のキャプインとなる）2月1日から粛々とうやってやるか、知恵を絞っている。よほどのことがない限り、（キャンプの）延期はない」としJリーグ 村井チェアマンも「キャンプを行う前提で」と現時点で延期や中止はないとした。

ただ実施についてNPB斉藤会長は「地元のサポートなしではキャンプはできない。地元がNOといえば、強行できない」と自治体の理解と調整が不可欠だと断言。

専門家チームからも「地元との細やかなやり取りを行いながら、（感染に）じゅうぶん注意してできるなら、Go on（可能）だろう。感染状況を見据え、細やかな連絡、地域の状況を踏まえての実施を」と感染予防、そして万一、感染者が出た際の医療態勢など自治体との理解と協力を大前提とした。

また練習見学などについて無観客の可能性を含みつつ、観客を入れる場合はマスク着用、ソーシャルディスタンスの徹底の一方、村井チェアマンからは「ファンサービスは一切できないと考えている」と感染予防の見地から禁止を明言した。

また監督・選手・スタッフへの検査の頻度について専門家チームからは「1週間に1度程度の検査が望ましい」との指針を示しており、じゅうぶんな対策のもと、キャンプを滞りなく行い、来たるシーズン開幕を迎えたいところだ。

NPB、Jリーグともにイレギュラーなシーズンを過ごした昨季。21年シーズンにむけ、「手本となるシーズンにしなければ、東京五輪開催はない」との専門家チームからの声も。

キャンプ実施はあくまで現時点の話であり、今後の感染状況によっては大幅な変更が求められる可能性はありそうだ。

 
(c)REDS PRESS